お知らせページ内の「学生に勧める5冊」のコーナーを更新しました。
各教員が「学生に読んでほしい！」と思う本を5冊ずつ紹介しています。
今回、新たに光永先生、溝川先生、田附先生、狐塚先生の推薦図書が追加されました。
教育学部図書室のカウンター横には、専用のコーナーが設けられています。ぜひ「学生に勧める5冊」をご覧いただき、実際に本を手にとってください。
投稿者「nuedupsy」のアーカイブ
平成30年度大学院説明会 (7月1日) のお知らせ
7月1日（日）に、教育発達科学研究科の大学院説明会が開催されます。事前申し込みは不要、参加費は無料です。
全体の説明会だけでなく、研究室訪問や院生との個別相談会の時間もあります。
学年・学部・学内外を問わず、どなたでも参加できます。大学院進学に興味のある方はぜひご参加下さい。
日時：2018年7月1日（日）14:00-16:00
場所：名古屋大学大学院教育発達科学研究科 大講義室（心理発達科学専攻）
プログラム：研究科の紹介、専攻・領域の紹介、入試案内、研究室（教員）単位の個別相談
お問い合わせ：TEL 052-789-2606 / 2607（教務課）
みなさまにお会いできるのを楽しみにしております！
2018年度・第1回名古屋社会心理学研究会のお知らせ（5月26日）
2018年度第1回名古屋社会心理学研究会（NSP）を以下の通り開催します。発表者は神戸学院大学心理学部の白木優馬氏です。
本研究会への参加は無料であり、どなたでも自由にご参加いただけます。また、事前連絡も必要ありません。多くの皆様のご参加をお待ちしています。
日時
2018年5月26日（土）15:00-17:00
場所
名古屋大学教育学部2F E・F演習室
発表者
白木 優馬 氏（神戸学院大学心理学部）
タイトル
感謝による恩送りを支える心理的メカニズム
概要
他者から受けた親切を別の第三者に返報することを恩返しに対比して恩送りと呼びます。恩送りは新たな恩送りをもたらし，次々と連鎖していく可能性があります。こうした恩送りには，親切行為の受け手が感じる感謝の感情が重要であることがわかっています (Bartlett & DeSteno, 2006)。つまり，(1) 親切が受け手の感謝を喚起し，(2) 喚起された感謝が新たな親切を促すことで恩送りが生じています。ただし，これまでの研究では，この恩送りのプロセスにおける前半，後半のそれぞれにおいて未検討な課題がありました。 そこで本発表では，受け取った親切に伴うどういった側面に対して私たちは感謝をしているのか？なぜ感謝が喚起されると私たちは第三者に対して親切をおこなうようになるのか？という二つの問いについて検討した三つの調査・実験について報告し，そこから明らかになる心理的メカニズムについて紹介したいと思います。
心理専攻ウェブサイト 教員集合写真更新のお知らせ
新年度行事のひとつ、教員集合写真の撮影が行われました。
名古屋大学大学院教育発達科学研究科・心理専攻の紹介ページ (English) の写真を更新しましたので、心理専攻のウェブページの内容も合わせてご覧ください。 （注：予定が合わず、写真撮影を欠席した教員もいます。）
平成30年度、インターネット上ではこの写真でみなさまをお迎えします。 今年度もよろしくお願いします。
「統計解析ソフトRのスクリプト集」（Ver. 8.0β）公開のお知らせ
石井教授の作成した「統計解析ソフトRのスクリプト集」の Ver. 8.0βを公開しました。主な変更点は，出力結果をエクセルで整形保存，MacOSでRを使用するときの注意点，ひまわり図，ラベルつき散布図，対応分析，多重対応分析，スクリプトの呼び出しの項の追加などです。内容の紹介はこちらの記事をご覧下さい。
森田美弥子教授の編著書『ロールシャッハ法解説－名古屋大学式技法－』が刊行されます
金子書房から、『ロールシャッハ法解説－名古屋大学式技法－』（ 名古屋ロールシャッハ研究会（編））が刊行されます。
内容の紹介
名大法の実施から分析・解釈までの基礎的な方法と、理解しやすい実践例や資料（DeVos、植元、村上らの3論文）も収載した必携書。（出版社のページより引用）
書誌情報
書籍名：ロールシャッハ法解説－名古屋大学式技法－
編著者：森田美弥子
B5判 280ページ 3,500円＋税
ISBN-10: 4760838244 ISBN-13: 978-4760838240
平成29年度卒業論文優秀発表賞授与式が執り行われました
1月9日に行われた卒業論文発表会において、来場者による投票と教員の審議による厳正な審査を経て、下記2名が発表賞を受賞されました。
教育学部4年 石黒さくらさん 題目「浮気の質に伴う赦しと別れの性差の検討－アージ抑制過程の性差に着目して－」
教育学部4年 早川美歩さん 題目「視覚的視点取得が認知的共感と表情認知に及ぼす影響」
河野専攻長より、賞状が授与されました。 また、受賞者のスピーチもあり、今後の抱負が語られました。
受賞者のおふたりは、おめでとうございました！
受賞者以外の発表も素晴らしかったです。 卒論生のみなさま、おつかれさまでした。
心理危機マネジメントコース創立10周年記念シンポジウムのご案内
3月17日に「心理危機マネジメントコース創立10周年記念シンポジウム」が開催されます。 どなたでもご参加いただけます。お誘いあわせの上ぜひともご参加ください。
題目： 「壊れそうなこころを守り支えるために心理学ができること」
概要： 自然災害、慢性的な病、人間関係上のトラブル、事故など、すべての人が意図せずに巻き込まれるこころの危機に対して、心理学はどのような貢献ができるのか。これまでの研究成果を提示しフロアと共に考えるシンポジウムです。
開講日時：平成30年3月17日(土) 13時00分～16時00分会 場：名古屋大学東山キャンパスES総合館1階ESホール http://www.nagoya-u.ac.jp/access-map/index.html対 象 者：一般の方募集定員：150名（事前申し込み不要）受 講 料：無料講 師： (1)氏家達夫(教育発達科学研究科 教授)／40分 (2)窪田由紀(教育発達科学研究科 教授)／40分 (3)森田美弥子(教育発達科学研究科 教授)／40分 ※発表後、パネルディスカッションを行います／45分
主催：名古屋大学大学院教育発達科学研究科心理発達科学専攻
問い合わせ先： メールアドレス：shinrikiki.kinen [at] gmail.com （[at]を@に変えてください） TEL：052-789-2603（名古屋大学文系事務部総務課）
ご案内： シンポジウム案内（PDF）
光永悠彦准教授 着任講演のお知らせ
下記の要領にて、光永悠彦准教授（計量心理学領域）の着任講演を開催いたします。
- 日時：12月20日（水）13:00〜14:30
- 場所：名古屋大学教育学部2F 大会議室
- 演者：光永悠彦 准教授
- 題目：よりよい「テスト」とは何だろうか―計量心理学の実践場面から―
- 要旨：現在の日本では、数多くの公的なテストが行われている。また「新しい大学入試」「全国学力・学習状況調査」「PISA」などといった文字が新聞やテレビに多く見られ、社会全般においてテストへの関心が高い。にもかかわらず、心理学に根差した「テスト理論」という考え方があること自体が、社会においてほとんど認識されていないという現状がある。本講演では、心理的な事象を科学的に測定する基盤となる「計量心理学」や「テスト理論」の考え方を紹介する。あわせて、「学力」のようなあいまいな概念を測ることの困難さと、実際に行われているテストにおいて、計量心理学の知見を活かしながら、その困難をどのように克服しようとしているかについて、テストの実施計画を立案し、実際に運営する立場から述べる。
特に事前の参加登録等は必要ございません。お問い合わせにつきましては、下記の担当者までご連絡ください。
加藤仁（研究員） 連絡先： jnkt009 [@] nagoya-u.jp （[@] を @ に変更のうえ、ご連絡ください）
2017年度 第2回名古屋社会心理学研究会（NSP）のお知らせ（12月16日）
2017年度第2回名古屋社会心理学研究会（NSP）を以下の通り開催します。発表者は滋賀大学経済学部の竹村幸祐氏です。
本研究会への参加は無料であり、どなたでも自由にご参加いただけます。また、事前連絡も必要ありません。多くの皆様のご参加をお待ちしています。
日時 2017年12月16日（土）15:00-17:00
場所 名古屋大学教育学部2F 第3講義室
発表者 竹村幸祐氏（滋賀大学経済学部）
タイトル 集合的問題解決の一環としての相互独立性
概要 本発表では、文化心理学の中心概念のひとつである「相互独立性」が、協力行動とどのような関係を持つかを分析した研究を報告します。相互独立性とは、自他を切り離して考える傾向を指し、国や地域による差がある（e.g., 北米で東アジアより高い）ことが知られています。こうした国・地域の差は「文化」、すなわち、ある種の集合現象の中で生じていると仮定されてきました。しかしながら実際には、集合プロセスの中に相互独立性を位置づけて理解しようとする試みは、これまで十分になされてはいませんでした。発表者は、協力関係の中で相互独立性が果たす役割に注目することで、これに迫ろうと考えています。 この研究では、2種類の協力行動に注目しています。ひとつが、資源獲得における不確実性への集合的対処としての共同分配への協力（Kameda, Takezawa, Tindale, & Smith, 2002）です。もうひとつが、集団意思決定への協力（e.g., 提案行動; Kameda, Tsukasaki, Hastie, & Berg, 2011）です。これらはいずれも、集団メンバーが相互に独立である時に十全に機能するはずで、ここで相互独立性が一定の役割を果たすと考えました。発表では、漁業者を対象とした社会調査や大学の部活動についての調査の結果を報告します。