第2回 研究例会
◇公開シンポジウム「動物とともに生きることの心理学」◇
公益社団法人日本心理学会 認定心理士の会 主催
東海心理学会・愛知淑徳大学心理学部共催
◇日時：2026年11月8日（日）14：00～16：00
Zoomウェビナーによるオンライン開催（13：50開場）
＜概要＞
私たちは、家庭や地域社会など、さまざまな場面で動物とかかわりながら暮らしています。動物は、家族のような存在として心の支えになることもあれば、「推し」の対象となったり、その一方では嫌悪の対象となったりすることもあります。私たちは動物をどのように捉え、どのような関係を築き、その関係は私たちの心や行動に何をもたらすのでしょうか。
本シンポジウムでは、人と動物のアタッチメントや、動物に対する態度に関する心理学研究を紹介します。そして、身近な動物とのかかわりから、人と動物をめぐる社会的課題までを心理学の視点から捉え直し、動物とともに生きることについて考えます。
◇司会 平島太郎先生（愛知淑徳大学心理学部）
＜シンポジスト＞
①藤岡 久美子 先生（山形大学教育学部）
「伴侶動物とのかかわり」
あなたにとって「伴侶動物」はどのような存在でしょうか。心の支え、一緒にいると元気が出る、離れると寂しい、触ると心地よい・・・。伴侶動物は時に、家族、何でも話せる親友、特別なパートナーなどと同等に、あるいはそれ以上に強い絆や心のよりどころになることがあります。
本話題提供では「人と動物のアタッチメント」を中心に、伴侶動物が私たちに与えてくれる恩恵について研究を紹介します。伴侶動物と過ごす中で得られるさまざまな心理学的な気づきについても、共有していきたいと思います。
②武田 美亜 先生（青山学院大学コミュニティ人間科学部）
「私たちは動物をどう見なし、どう扱うか」
あなたは「動物好き」ですか？ 即答できる方も迷いつつ答える方もいらっしゃると思います。「動物」と一言にいっても、ネコ、カラス、カツオ、トンボ、ミミズ、タコなど、具体的な種を挙げていくと、それぞれに対する好き嫌いの評価や抱くイメージは千差万別です。同じ種に対してすら、それが飼われているものか野生のものかなどの背景によって、1人の中でその評価が異なることがあります。
本話題提供では、人々の動物に対する態度に関する研究をご紹介し、人と動物の関係にまつわる社会的課題への対応にどう活かせるかを考えます。
＜お申し込み方法＞
申込期限：11月2日（月）
申込方法と参加方法：
下記URLより「イベント名」と「開催日」をご確認の上、必要事項を入力してお申し込みください。
参加費は無料です。認定心理士の方に限らず、どなたでもご参加いただけます。
申込は先着500名まで。
https://psych.or.jp/authorization/261108_tokai/
申込された方には確認メールが届きますので、当日は確認メールの「ウェビナーに参加」よりご参加ください。インターネットに接続しているパソコン、タブレット、スマートフォンが必要です。
通信料は参加者負担となります。録画・録音はご遠慮ください。
企画：公益社団法人日本心理学会 認定心理士の会 東海支部
共催：東海心理学会、愛知淑徳大学心理学部
お問い合わせ：公益社団法人日本心理学会事務局
jpa-ninnokai-event（Ａ）psych.or.jp ←（Ａ）をアットマークに変換してください
第1回 研究例会
2026年7月4日（土）に愛知学院大学で東海心理学会第75回大会が開催されます。
今回は、そのプレ企画として研究例会をオンラインで開催いたしますので、是非ご参加ください。
なお、東海心理学会の会員以外の方でもご参加いただけます。
テーマ：刑事手続に関わる人々の平均的能力の解明と心理学研究の必要性
講演者： 愛知学院大学法学部・大角洋平先生（刑事訴訟法）
日時：2026年6月20日（土）13時～15時
会場：オンライン（Zoom）
参加費：無料 ＊事前申込制となります。以下にてお申し込みをお願いいたします（先着順 300名）
https://forms.gle/N49FeTCVUFs2JDWL7
6月19日（金）17:00申込締め切り
当日までに、入力いただいたアドレス宛に接続URLをお送りします。
趣旨：
今回は、東海心理学会第75回大会主催校の学際性を活かし、法学部の先生をお招きしたプレ企画となります。
心理学と法学は、人間行動の理解と社会規範の適用という、異なるアプローチを持ちながらも「司法」という共通の舞台で密接に関わり合っています。
大角先生はこれまで「法と心理学会」等において、法学的な知見から犯罪現象や司法手続きにおける課題を検討されてきました。
本例会では、法学の観点から見た犯罪や司法に関する心理学の課題についてご講演いただく予定です。
学際的な対話を通じて、既存の心理学的アプローチに新たな視座を加え、今後の司法・犯罪心理学の発展を展望する貴重な機会となります。
概要：
本報告の目的は、刑事手続が前提とする人々の平均的能力を心理学の観点から検討する必要性を示す点にある。刑事手続では、被疑者・被告人、捜査機関、一般市民などが、それぞれ一定の理解能力・判断能力・予測能力を有することを前提に制度が設計されている。
たとえば、被疑者に対しては、自己の供述内容が不利益となるか否かを識別する能力や、
自らの供述と捜査官によって録取されて作成された供述調書の内容の異同識別ができる能力を備えていることが期待されている。刑罰による抑止に関しても、制裁のばらつきや捜査機関の摘発能力を予測できる能力を人々が有していることを前提として設計されている。
さらに、過失犯処罰において、制裁を強めれば注意水準を高め、注意水準が高まるほど過失が減るといった注意にかかる仮定が暗黙裏に置かれているように思われる。
しかし、これらの能力が実際にどの程度備わっているのかは十分に検証されておらず、法が期待するような能力を現実の人々が有しているかは保証の限りではない。
平均的な能力水準と能力のばらつきの程度は、制度設計に影響をもたらすだろう。
そこで本報告では、刑事手続が暗黙のうちに想定する人間像を心理学的に解明する必要性と期待を示しながら、若干の心理学実験・経済学実験を報告したい。
問い合わせ先：
愛知学院大学心理学部 谷伊織
iorit（ａ）dpc.agu.ac.jp ←（ａ）をアットマークに変換してください